前回は、植民地の定義について２点述べた。
今回は、多くの植民地にみられる要素について４点述べる。
強調しておきたいのは、これらは要素であって、定義にはなりえないという点である。
なお、要素は挙げればキリがないので、筆者の関心に沿うものに絞った。
植民地の要素①飛地であること
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世界史上の多くの植民地は、本国から離れた地域に飛地として形成されたものである。
英領インドやフランス領赤道アフリカなどの例を持ち出すまでもなく、列強はヨーロッパ本土ではなくその外側に領土を広げる過程で、周囲を現地勢力や他国領に囲まれた点在的な領域を獲得した。
飛地的に植民地が形成された背景のひとつには、世界史上の展開として、ヨーロッパ諸国が狭いヨーロッパ大陸での領地争いを避け、新世界やアジア・アフリカに拡大していったことがある。
また、ヨーロッパ諸国の各々が貿易や軍事の拠点として、まずは重要な港湾を支配し、そこから内陸へ統治を拡大させていったため、アフリカ分割で見られるような虫食い状の植民地が誕生することになった。
やや視座を変えてみれば、植民地の多くが本国から離れた飛地である理由として、飛地であるがゆえに「植民地」の地位のままであるということもいえる。
つまり、本国から地理的に隔絶しているために、本国の一部として同化されることがなく、それゆえに植民地となったということが考えられる。
例えば、フォークランド諸島は現在イギリスの海外領土である。住民の99%はイギリス系で、本国への帰属意識は強く、地球が続く限りフォークランド諸島がイギリスから独立することはないと思われる。
しかし、それでもフォークランド諸島は「海外領土」であり、イギリス本土ではない。これは、地理的隔絶以外の理由で説明することは難しい。
人間には、飛地をイレギュラーだと感じる習性がある。飛地を本土とみなすのは簡単ではないのだ。それゆえに、飛地の植民地は植民地であり続ける。
もっとも、すべての植民地が飛地なわけではない。
例えば、朝鮮半島は日本列島と近接しており、飛地というには違和感がある。
また、ロシア帝国のフィンランド支配、インドネシアの東ティモール支配などは、陸続きでありながら、前掲の植民地の定義にあてはまるような統治を行っていた。
植民地の要素②経済的搾取構造があること
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植民地主義の目的の一つは、経済的利益の追求であった。
最も分かりやすいのが、資源の収奪である。
例えば、植民地主義者として知られるセシル・ローズ（風刺画でおなじみ）は、英領南アフリカでダイヤモンド鉱山の開発で成功を収めた人物である。
彼はまた、英国南アフリカ会社（BSAC）を設立し、ローデシア（現在のジンバブエやザンビア）で金や銅の鉱山開発に携わった。
同様に、フランス領ニューカレドニアはニッケルの産出地として知られている。
また、大日本帝国が太平洋戦争において東南アジアに侵攻した背景には、オランダ領東インドの石油や仏領インドシナのゴムといった資源を確保する狙いがあった。
資源の収奪に加え、労働力の搾取も重要な要素である。上記の資源を産出するために、現地住民が様々な形で労働に従事させられた。
労働によって得られた利益は主に本国に送られ、植民地社会にはほとんど還元されなかった。
こうした労働力の搾取は、植民地内にとどまらず、広域に及ぶこともあった。
例えば大英帝国では、インドから労働者を組織的に募集し、遠く離れたアフリカでのウガンダ鉄道建設に従事させるなど、植民地間で労働力を移動させる実践も行われていた。
労働搾取が特に過酷だったのが農業分野である。
そもそも、大航海時代に行われた有名な奴隷貿易は、西インド諸島の砂糖プランテーションでの労働力確保を目的としていた。
また、オランダ領東インドでは、農民に特定の作物を強制的に栽培させる「強制栽培制度」が導入され、過酷な搾取がなされた。
ベルギー王レオポルド2世が私有地として支配したコンゴ自由国では、ゴム栽培に従事させるための極めて残酷な強制労働が行われた。
さらに、植民地を本国製品の市場として囲い込むことで経済的搾取は一層強化された。
植民地は原料供給地であると同時に、工業製品の一方的な販売先とされ、自立した産業の発展は意図的に妨げられた。
有名な話だが、英領インドでは、綿花を安く買い取った後、本国で加工して綿製品を安価で売り戻すという経済構造が築かれた。これによりインドの地場産業は衰退し、現地経済の自立性は失われ、住民の富は本国へと吸い上げられた。
ただし、香港やシンガポールのような港湾型の植民地では、その場所自体ではあまり搾取構造が存在しなかったと考えられることは、付記しておく。
植民地の要素③同化政策がなされること
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そもそも、植民地経営は必ずしも利益を生むものではなかった。人口や資源が乏しかったり、経済が初期状態であったりする地域では、交通インフラ整備や行政組織の設置などの初期投資がかさみ、植民地経営が赤字となる例が多かった。
それにもかかわらず、多くの列強は植民地の獲得・拡大を推し進めた。
その背景には、単なる経済的利益を超えた「文明化の使命（the civilizing mission）」という理念があった。この考え方は、キリスト教的・西洋中心的価値観に基づき、「未開」とみなされた非西洋世界に対して宗教・言語・制度・文化を移植することが道徳的責務であるとするものであった。
特に19世紀以降、植民地支配は単なる領土の拡張ではなく、現地の人々を「文明化」するという名目で正当化された。
植民地住民に教育を施し、宗教を改宗させ、言語や生活習慣を変えさせることが、本国にとっては「人道的行為」とされ、支配を倫理的に装う装置として機能した。これらは、広い意味で同化政策といえるだろう。
この思想は大航海時代にもさかのぼることができる。当時、イエズス会の宣教師たちは布教活動を通じて各地での植民地化を推進し、しばしば支配の先兵として機能した。
また、植民地化はしばしば本国文化への同化を目指すものであり、その実現のためには具体的な同化政策が不可欠であった。
例えば、大日本帝国は朝鮮半島で皇民化政策を実施し、日本語の使用を強制した。
フランスもアルジェリアを「本国の一部」と位置づけ、フランス語教育を徹底し、市民としての権利獲得を条件付きで与える制度を導入した。
しかし、すべての植民地で同化が目指されたものではない。宗主国の統治目的や現地事情によっては、むしろ「間接統治」や「経済的利用」を優先し、文化的同化を抑制したケースが少なくない。
例えば、イギリスはインドや西アフリカ（ナイジェリア、ゴールドコーストなど）において、現地の伝統的権力構造──王や酋長、カースト制度──を温存したまま、イギリス官僚と現地エリートが共同で行政を行う「間接統治（Indirect Rule）」を採用した。
現地住民への英語教育やキリスト教布教は行われたものの、フランス式の徹底的な同化政策とは異なり、文化・言語の完全な置き換えは目指されなかった。
また、香港やシンガポール、マカオといったアジアの港湾植民地では、宗主国の目的は貿易ハブの確保にあり、住民への宗教改宗や言語強制は限定的であった。むしろ商業的繁栄を維持するため、華人商人や在来の行政機構を部分的に尊重し、文化的同化よりも経済活動の自由が重視された。
植民地の要素④本土からの移民があること
「植民地」という言葉が示す通り、宗主国は支配基盤を強化するために本国から移民を送り込み、現地の人口構成を意図的に変えることが多かった。これは広い意味での同化政策の一環ともいえる。
日本では、満蒙開拓団をはじめ、朝鮮半島・台湾・南洋諸島など各地へ多数の移民を派遣した。
イギリスはカナダやオーストラリアなどの入植型植民地に大量のイギリス人を移住させた。
これら白人入植地は、早期に自治権を獲得するという展開があり、おもしろい。
フランス領アルジェリアでは、1962年独立時に住民の約15％をフランス系（ピエ・ノワール）が占め、その帰還問題が大きな社会混乱を引き起こした。
これらの移民は、植民地支配の“実働部隊”として重要な役割を果たした。彼らは現地住民に先んじて良質な土地を割り当てられ、多くが農業生産に従事した。
一方、熱帯や乾燥帯に位置する植民地では、軍人や行政官以外の一般移民は進まないことが多かった。過酷な気候や熱帯病の蔓延、農業開拓に適さない土地条件などが理由に挙げられる。
以上のように、植民地には定義と要素がある。これを前提にすることで、ある地域のある歴史的状態について、「定義に当てはまるが要素には当てはまらない」「定義には当てはまらないが要素を兼ね備えており植民地っぽい」とか、云々することができる。
今後は、何か記事を書く際に、この記事のリンクを貼っておくことで、その場での議論を省略しようと思う。あぁ、いい記事が書けたな～
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